台湾の通信事業者の一つである 「台湾之星（台灣之星＝TaiwanStar Telecom）」 が三大通信事業者の一つ 「台湾モバイル（台灣大哥大＝Taiwan Mobile）」 に吸収合併されることになりました。
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台湾モバイルが台湾之星を吸収合併
私が愛してやまない台湾最安のプリペイドSIMカード（データ通信180日1596元 ※日本円で約6650円（執筆時））を有する台湾の通信事業者「台湾之星（台灣之星＝TaiwanStar Telecom）」。もうこの激安具合から抜け出せなくなってからかなり時間が経過していますが、そんなプランがなくなってしまうかもしれないという根拠のない不安に襲われています。いや、根拠がないというわけでもありません。というのも、台湾之星が他社に吸収合併されてしまうことが発表されたからです。
吸収合併するのは台湾における三大通信事業者の一つである「台湾モバイル（台灣大哥大＝Taiwan Mobile）」。株式交換により「台湾之星」を吸収合併します。今回の合併により「台湾之星」の名前はなくなり、「台湾モバイル」で統一されるそうです。
台湾のケータイキャリア勢力図
ここ数年の通信事業者の中でホットな話題と言えば5Gの通信網です。5G通信網の入札では同じく三大通信事業者の中華電信（Chunghwa Telecom）と遠伝（遠傳＝Far EasTone Telecommunications）が巨額の投資をしており、残る台湾モバイルは後手に回ったかのように見えましたが、台湾モバイルは限られた周波数資源を協力して利用していく必要があり、亜太電信（亞太電信＝Asia Pacific Telecom））や、他社との協力関係を模索しているような発言をしていました。ただ、亜太電信との交渉では価格面で折り合いがつかず、結局2020年の9月、亜太電信は遠伝とネットワークを共有すると発表されました。
そんな中、規模は違えど5Gに投資をしていた台灣之星。そして、今回の合併により台湾モバイルと台湾之星の5G基地局数を合算すると、遠伝（＋亜太電信）を超え、業界No.2となります。その数11,000基地で、12,000基地の中華電信に迫る勢いです。なお、遠伝（＋亜太電信）は9,000基地となります。
そもそも台湾之星は低価格プランがウリで、私もそれにすがりついているわけですが、そういったユーザーが台湾モバイルに組み込まれることに一抹の懸念を示す方もいます。
プリペイドSIMカードの将来
近年、新型コロナウイルス流行の影響により、台湾モバイルのプリペイドSIMカードユーザーは減少傾向にあったそうです。台湾モバイルがそうならおそらくは他の通信事業者もそうなのだろうと推測できますが、私は変わらず台湾之星のプリペイドSIMカードを利用しています。
しかし、今回の合併によって今後のプリペイドSIMカードの利用にも何らかの影響があるかもしれません。現時点では既存のユーザーの権益に影響があるかと言えば、それは無いと発表されています。とはいえ、それは一般のSIMカードのことだけなのか、プリペイドSIMカードも含むのかはわかりません。
プリペイドSIMカードの需要は今後もあると思っています。というのも、外国人が一般のSIMを契約するにはハードルが高いからです。
以前、各キャリアのショップで外国人でも通常のSIMを契約できるか確認したら、台湾モバイルだけOKとのことでした。ほかは全滅。今は永久居留証を持っているので状況が違うかもしれませんが、外国人にはハードルが高いと感じています。もっとも、外国人でも問題ないと言う友人もいて、現に外国人の知人が自分で契約できたと言うのです。なぜなのでしょう。ショップの人も人を見るのかもしれません。
プリペイドSIMカード以外の選択肢
台湾之星には生涯契約プランや5Gのデータ通信無制限プランがあるので、合併前にそれを契約するのも一つの候補になるかもしれません。
例えば399元で4Gデータ通信無制限プランなどもあり、こういう安いプランは今後登場せず、1000元弱のプランが主流になるだろうと言われています。
プリペイドSIMカードで180日1596元だった自分としては、いずれにしても値上げではあるのですが、いかんせんプリペイドSIMカードがどうなるかが不透明で、今のうちに対策を取っておくほうが得策かもしれません。
最後に
台湾モバイルと台湾之星の正式な合併日はNCC（国家通信放送委員会＝National Communication Commission）と公平交易委員会（公平交易委員會）の認可が下りてから発表されるそうです。
そろそろ一般のSIMの方が安定していて良いかなと思い始めていた時期でもあったので、中華電信など他の電信事業者のプランも含めて検討するのも良いかもしれません。